株式のバックテストでは、配当を3通りのいずれかで誤って扱うことがよくあります。調整後価格を実際に取引できる価格として使う、現金を誤った日に計上する、または配当をまったく無視する、のいずれかです。どの方法でも、もっともらしいチャートと実際とは異なる口座価値が生まれます。
大切なのは、株式の市場価格と、コーポレートアクションによって生じる現金や株式を区別することです。両方を記録しましょう。配当によって株主が受け取る権利は変わりますが、権利落ち日の価格下落が市場記録から消えるわけではありません。
間違いその1：調整後終値を気配値のように売買する
過去データの提供元は、再投資後のトータルリターンをチャートで表せるよう、配当を反映して価格を調整していることがよくあります。この価格系列は、分析の種類によっては役立ちます。しかし、注文が約定し得た価格ではありません。
配当前日の終値が$100で、1株あたり$1の配当の権利落ちを迎える株式を考えてみましょう。他に何も動かず、始値が$99なら、未調整価格のチャートでは1%の下落が表示されます。配当調整後の価格系列では、過去の価格を再調整してこの段差が取り除かれることがあります。シグナルと約定価格の両方に調整後価格を使うバックテストは、リターンの計算基準と実際に取引できる価格を混同しています。
どのような歪みが生じるかは、戦略によって異なります。直近高値を基準にしたしきい値が、実際には取引されなかった価格で発動することがあります。調整後の水準でストップ注文が発動する場合もあります。同じ調整後価格系列から計算したリターンは滑らかに見えても、約定価格には別の価格体系が使われていることがあります。
| 価格項目 | 用途 | 誤った前提 |
|---|---|---|
| 未調整の取引価格または気配値 | 適切なタイミングを考慮したシグナルと約定シミュレーション | 株主へのキャッシュフローがすでに反映されている |
| 配当調整後終値 | 一部のトータルリターン比較 | 実際に約定可能な価格だった |
| 調整後OHLCバー | 調整方法を理解したうえでの分析 | 日中の高値と安値が過去の気配値に一致する |
間違いその2：権利落ち日に配当を計上する
権利落ち日は、適用される市場ルールに基づいて、誰が配当を受け取る権利を持つかを決めます。現金が支払われるのは、通常は後日の支払日です。口座シミュレーションでは、この2つの日付はそれぞれ異なる役割を果たします。
支払日が2週間後の、1株あたり$0.50の配当について、権利落ち日をまたいで100株を保有しているとします。戦略は権利落ち日に$50の未収配当を得るかもしれません。しかし、まだ自由に使える$50の現金を持っているわけではありません。シミュレーターがすぐに現金を買付余力へ加えると、実口座ではその配当金でできない購入を可能にしてしまいます。
ロングのみのバイ・アンド・ホールド戦略でリターンを計算するなら、権利落ち日に受取権を記録するだけで足りる場合があります。配当の再投資、買付余力の追跡、または受渡しの前後に取引する戦略では、未収配当と支払いを分けて扱いましょう。その時点で把握できた支払い予定を使います。後からデータが訂正されても、システムが予測できた内容まで書き換わるべきではありません。
基本的なロングポジションでは、配当額に近い権利落ち日の価格下落が、必ずしも取引損失になるとは限りません。株式の価値は減る一方、口座には未収配当が残ります。この2つが正確に相殺されるかどうかは、市場の値動き、税金、源泉徴収、シミュレーションの計算基準によって異なります。
間違いその3：株価がすでに下がったからと配当を無視する
価格を未調整のままにしてキャッシュフローを計上しないと、反対方向の歪みが生じます。$100から$99になる例では、100株の保有者は株式の価値が$10,000から$9,900に減る一方、$100の配当を受け取る権利があります。株式だけを数えると、単純化した合計価値は変わらないのに、$100の損失が報告されます。
この誤差は、長期間のデータや高配当株のポートフォリオで特に大きくなります。シグナルにも影響することがあります。権利落ち日の窓を通常の下落とみなす戦略は、まさに誤ったタイミングで売却するかもしれません。配当が窓の理由を説明することはあっても、その後の市場の動きを決めるわけではありません。
株式バックテストで配当をどうモデル化すべきか？
まず、売買判断と約定には時点に即した未調整価格を使い、コーポレートアクションは口座イベントとして明示的に表現します。必要な詳細度は、バックテストで何を明らかにしたいかによって異なります。
- トータルリターンを測定する場合： 再投資の前提を明記したうえで、受取権のある配当をポートフォリオ価値に含めます。
- 戦略をシミュレーションする場合： タイミングが重要なら、株式、未収配当、現金での支払い、買付余力を分けて扱います。
- シグナルと約定の場合： 実際の過去の市場価格水準と、その価格を利用できた時刻に対応する価格項目を使います。
株式分割、特別配当、源泉徴収も個別に確認しましょう。通常の$1の配当と$10の特別配当では、価格調整も戦略への影響も大きく異なることがあります。データ提供元の「調整済み」という単一のフラグだけでは、十分な情報が得られないことがほとんどです。
バックテストが権利落ち日をまたぐときは、その日より前に口座が何を保有していたか、何を受け取る権利を得たか、現金がいつ入金されたか、どの価格系列が判断に使われたかを確認しましょう。こうした答えがすべて1つの調整後終値の列に暗黙に含まれているなら、株式曲線には見えない前提が埋め込まれています。
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